日常ブログ

金融市場の時価総額から考える暗号通貨!現金は次第に世の中から消えていく?

どうも、ヨシヒコです。

 

ブロックチェーン技術の発達によって、金融市場が少しずつ変わろうとしている。

日本は2020年の東京オリンピックに向けて、2019年の増税を一つのきっかけとしてキャッシュレス決済を勧めているのが最近になってのこと。

ところで、世界の株式市場の時価総額って、一体いくらくらい?

2018年の規模を概算で出すとこんな感じ。

  • ニューヨーク証券取引所  約2500兆円
  • NASDAQ                     約800兆円
  • 東京証券取引所      約700兆円
  • 上海証券取引所      約500兆円

そして、GOLD(金)は、約800兆円。

 

まぁ、ニューヨーク証券取引所は別として、似たり寄ったりの市場規模だ。

対して仮想通貨(暗号通貨)全体の市場は、約30兆円。

桁が一つ二つ違う。

内訳はこんな感じ。

  • ビットコイン  約15兆円
  • イーサリアム  約5兆円
  • リップル    約2兆円

現時点では変わっているかもしれないけど、大まかにはこんな感じ。

多いと思うか少ないと思うかは人それぞれだと思うけど、僕個人としてはまだまだ少ない。

 

仮想通貨(暗号通貨)は、経済状況によって価値を上げたり下げたりするものではなく、単純に発行量が決まっているものだから、純粋に需要と供給で価値が決まる。

国が違っていても、ビットコインはビットコインだし、イーサリアムはイーサリアムとして、共通の通貨として使える。

しかも、手数料は安いし時間もかからない。

国や銀行、人を介すことなく、個人間でダイレクトに送金することが可能だ。

 

今は株式GOLD(金)資産として所有している投資家は多いけど、世界金融危機が訪れたら株価は暴落するし、ドルやユーロ、円などの法定通貨も国によっては価値が下がる。

その際に、仮想通貨(暗号通貨)に資金が流れてくる可能性はある。

 

まだ認知度が低いし、法整備も追いつていないのが現状だけど、世界ではブロックチェーンの技術そのものは認めているし、研究開発もこれから進む一方だ。

まだまだ事情規模は小さいけど、IT関連銘柄の株価がどのように推移してきたかを考えると、僕は同じようなグラフを描くと予想してしまう。

 

1995年頃にマイクロソフトの創業者ビルゲイツ氏が大富豪となり、第2のマイクロソフトを目指した企業がIT事業に参入したことにより、IT関連の銘柄が急騰したのがこの頃。

まさしく、一昨年のビットコイン高騰と同じ。

2000年頃になってIT関連銘柄が加熱しすぎたことや利上げをきっかけに株価は暴落。

昨年のビットコインはハッキング事件によって法規制が厳しくなるなど、投機目的として加熱しすぎたこともあり暴落。

今現在は暴落が落ち着いた状態にある。

 

でも、2000年頃暴落したIT関連銘柄の株価は徐々に値を戻し、ピーク時よりも時価総額は上回っている。

過去の流れから考えると、加熱しすぎた投機的目的が排除され、実需要によって残る通貨は徐々に価格を上げ、使い物にならなくなった通貨は消えていく。

IT企業と同じく、生き残りをかけた開発や宣伝が勝敗を分けるようになるんだと思う。

 

仮想通貨(暗号通貨)は一瞬のブームで終わるものでは無いと思うので、乱立している仮想通貨(暗号通貨)の実需が待たれるところだけど、これにはもう少し時間がかかりそうだ。

キャッシュレス決済が遅れている日本は、支払い方法の種類が多すぎて、仮想通貨(暗号通貨)とまるっきり同じ状態だから、どれを選択したらいいのか国民にはわかりずらい。

あちこちで広告されているけど、今までキャッシュレス決済に馴染んでいない人たちからしたら、一つや二つに絞りたいと考えるのが普通だ。

これじゃどれを選択していいか迷わせるだけで、導入が遅れていくような気もする。

どれを使おうが決済や交換ができる互換性を持つようにしていくのかは分からないけど、現金は次第に世の中から消えていくのは間違いない。

 

生産コスト、管理コストを考えても、現金は無駄なことばかり。

  • お店などのレジを締める時に、いちいちお金の計算をすることもないし、多く渡したり少なく渡したりすることも無くなる。
  • 従業員に持ち逃げされることもない。
  • 管理が大幅に楽になる。
  • 現金を持ち歩かないから紛失することもない。
  • 洗うことはできないから基本的に汚れているお金を持ち歩く必要がない。
  • ATMの利用時間は関係ないし、送金の手数料が圧倒的に安いし速い。

まだまだあるだろうけど、本当にメリットは多い。

便利なものは浸透していくから、あとはインフラ整備の問題でしょう。

 

2020年が一つの大きな節目になり、2025年の大阪万博が開催される頃は、誰もが自然にキャッシュレス決済をしているだろうし、仮想通貨(暗号通貨)の市場規模も数倍、あるいは数十倍になっている可能性もある。

インターネットの革命によって、ちょっとしたキッカケさえあれば、情報は瞬く間に広まる世の中だ。

 

ブロックチェーンによる金融革命。

今後も目が離せない仮想通貨(暗号通貨)は徐々に市民権を得ると思う。

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